元気で生産性の高い職場創りを支援する 一般社団法人 日本人事・組織開発協会

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3月13日、ウェビナー「働きかた改革~日本の課題と実行すべきこと」

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3月13日(金)、午後4:00から、特別無料ウェビナー(1時間)「働きかた改革~日本の課題と実行すべきこと」を開催します。確実に元気で生産性の高い職場創りにつながる活動アイデアをお持ち帰りいただけますので、もしテーマ、また、下記の内容にご関心がありましたら、是非、ご参加ください。

ウェビナー(オンラインセミナー)ですので、ネット環境があれば、どこからでもご参加いただけます。参加ご希望の方は、「お問い合わせ」欄からセミナー参加をお申し込みください。

内容:
1)日本の労働環境の背景
2)今多くの会社で行われている働きかた改革の内容
3)日本の現在の課題
4)マネジメント、及び、人事が取り組むべきこと
5)生産性を高める要となる活動

「お問い合わせ欄」からセミナー参加のお申込みを頂いた方に、こちらからウェビナー参加のサイトと参加方法をご連絡差し上げます。奮ってご参加ください。お待ちしております。

松井義治

 
2020年02月18日 10:51

働きかた改革~日本企業の真の課題とすべきこととは!?

Fatigue
変革の7割が失敗と言われていますが、変革における一番の問題は、短期的、局所的、対症療法的な方策にあることがよくあります。働き方改革は、単に残業を減らすことや、生産性の向上が改革の方針となっていますと、多くの場合失敗することになります。実際、これまでの各社の数々の働きかた改革の実施にもかかわらず、日本の労働生産性は2000年以降、OECD加盟国35国中、ほぼ毎年22位を維持しています。局所的/対症療法的な計画では、その成果は持続していません。持続する変革とは会社/組織の能力や体質、すなわち、「組織文化」を強化改善するものでなくてはなりません。

組織文化とは、組織で見られる、メンバーに共通したものの見方、考え方、態度、モード、習慣、行動などです。ピーターズとウォーターマンの調査、また、コリンズとポーラスの調査で判明したのは、長期的に存続する優良企業の強さの秘密の多くは、彼らの「一貫した企業文化」でした。

長期的に成長し続ける優良企業の強さの秘密の多くは、彼らの「一貫した企業文化」だということは、多くの調査で判明済みです。働き方改革は、単に残業減らしやホワイトカラーの生産性の向上ではなく、よりハイパフォーマンスな企業/組織、即ち、メンバーのやる気も能力も高く、健康で、業績も生産性も伸ばし続けるような組織にすることではないでしょうか?その状態を作ることができれば、結果として、残業や労働生産性の問題もなくなります。

つまり、企業文化が変わらなければ本質的な変革、また、本号で取り上げる「働き方改革」にはならないということです。別の言い方をすると、働き方改革の本質は、ハイパフォーマンス(または、よりよい)企業文化への変革だということです。

その実現のために、経営者/マネジメントが行うべきこと、そして人事が支援すべきことは、(1)理想とする組織文化、(2)その構築のための戦略、そして、(3)リーダーの率先垂範力の強化プランの作成と実行です。

この続きは、次回3月のウェビナーにてご紹介します。

 
2020年02月17日 14:26

SHRMのCEOの考える成功する企業の人事のあり方

J Taylor @ TTI 2020
1月16~18日に米国で開催された人材アセスメント会社TTIのカンファレンスのキーノートスピーカーは、世界最大の人事関連の協会、SHRM(人材マネジメント協会)のCEO、ジョニー・テーラー氏。昨年の7月に開催されたSHRMの年次カンファレンスでは、彼は、オープニングスピーチで「より良い職場を創って、よりよい世界にしよう!これは、人事の最重要な役割である。・・・」と喝破されていました。今回は、冒頭でアメリカの人事的課題として、「少子化(と言っても日本よりもかなり出生率は高いのですが)」、さらに、「向こう10年で4割以上の仕事が変わる、または、無くなり、新たなスキルが必要となるが、育成が追い付いていない」ということで「堅調な経済」を将来に向けて支えることができない、と危機感を訴えていました。そして、人事の重要な仕事として、ビジネス戦略の実行を可能にするための「人材戦略」を策定し、実現することを強調していました。人材戦略で必要とされる活動は、強い企業文化築くための「人材開発とタレントマネジメントプログラムの強化」、「正しい行動と文化を維持するための報奨制度」、そして、「強化される文化を維持するための採用」です。日本における企業でも、まったく同じことが言えると思いますが、わずか6%という低い日本の社員エンゲージメント(米国34%)の中、日本企業の人事プログラムの強化の必要性は米国の比ではないかもしれません。皆さんの会社ではどのような人事的な変革を実行されていますか?
2020年01月25日 18:32

ホームページを開設いたしました。

2020年1月吉日
当協会のホームページを新しく開設いたしました。
2020年01月01日 10:00

〒105-0013
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